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国連機関のトップが訪日 対話通じた平和追求の重要性を強調

戦後80年

広島と長崎への原爆投下からことしで80年となるのに合わせて、平和などをテーマに人材育成を行う国連機関のトップが日本を訪れ、対話を通じて平和への道筋を追求する重要性を強調しました。

日本を訪れているUNITAR=国連訓練調査研究所のジャイルズ=マクドノー総代表は、7日、都内でNHKの取材に応じました。

UNITARは平和や紛争からの復興などをテーマに世界各国で人材育成を行っていて、広島市にも事務所を設置しています。

ジャイルズ=マクドノー氏は、原爆投下からことしで80年となることについて、「状況は困難だが、私たちは継続して平和を追求しなければならない。80年前の記憶と広島・長崎への原爆の投下は、対話を通じて平和への道筋を見つけるための原動力となるべきだ」と述べました。

その上で、6日に広島市で高校生と対話するイベントに参加したことに触れ、「若者の声や多様な声を取り入れるリーダーシップについてより意識的に考えることが重要だ」と述べ、次世代の育成と支援の重要性を強調しました。

また、国連への最大の資金拠出国であるアメリカのトランプ政権が対外援助の見直しを進めていることについて、「長年取り組んできたプログラムを削減することになる」と述べ、活動への影響について懸念を示す一方、効率的な支出の見直しを続ける考えを示しました。

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