「着床前検査」 女性が高年齢の不妊症夫婦にも対象拡大

医療・健康

体外受精での妊娠率の向上などのため、受精卵の染色体を調べて異常がないものを子宮に戻す「着床前検査」について、日本産科婦人科学会は不妊症の夫婦で女性の年齢の目安を35歳以上として検査の対象を広げ、8日、認定している医療機関に通知しました。

「PGT-A」と呼ばれる着床前検査は、体外受精での妊娠率の向上や流産を減らすことを目的に、受精卵の染色体の数を調べて異常がないものを子宮に戻すもので、
▽2回以上流産や死産の経験がある「不育症」の夫婦
▽体外受精を繰り返しても妊娠しなかった「不妊症」の夫婦
に限定して、日本産科婦人科学会が認定した医療機関で行われています。

その後、不妊症の患者会などから対象の拡大を求める要望が多く寄せられたことや、この検査を受けた高年齢の女性で出産率が向上したという海外の研究結果が報告されたことなどから、新たに女性の年齢の目安を35歳以上として、流産などを経験していない不妊症の夫婦にも対象を拡大し、8日、認定を受けている医療機関に通知しました。

日本産科婦人科学会の三浦清徳常務理事は「患者さんの立場から非常に大きなニーズがあった。これまで検査を受けられなかった人にとっては間口が広がる」と話しています。