公的医療保険が適用されているアルツハイマー病の治療薬「レカネマブ」について、厚生労働省は、費用対効果が低いとして薬価を15%引き下げる見通しとなりました。

レカネマブは2023年、アルツハイマー病の原因物質に直接働きかけるとして国内で初めて承認された薬で、薬価は1人当たり年間およそ300万円で公的医療保険が適用されます。

この薬について、薬価を検討する厚生労働大臣の諮問機関、中医協=中央社会保険医療協議会は9日、従来の治療と比較するなどして費用対効果を検証し、現在の薬価の3分の1から4分の1程度が妥当だとする評価を示しました。

レカネマブの薬価の引き下げ幅は最大15%とされていて、厚生労働省は、今後詳しい算定を経たうえで、15%の引き下げとなる見通しだとしています。

レカネマブを開発した製薬会社「エーザイ」は「価格への評価であり、薬剤の有効性、効能効果に影響を与えるものではない。実態に即した真の価値を学術論文などで引き続き発信していく」とコメントしています。